# 347と347Hは発注仕様として分けて扱う

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「347/347H」と併記された見積は、そのままでは受入の根拠になりません。クリープ強度、製品規格、材料状態、設計規格の承認を分けて確認し、代替提案に必要な書類が分かります。

347と347Hは、相互に置き換え可能な購買表示として扱うべきではありません。Hの表示には、高温強度に関係する要求が加わります。代替品を受け入れる前に、製品規格、材料表示、納入状態、設計コードの要求を、実際の使用条件に照らして確認します。

[ASTM A312/A312M-25の適用範囲1.2](https://store.astm.org/a0312_a0312m-25.html)は、TP347Hを、クリープと応力破断特性が重要な温度向けに変更されたTP347として位置づけています。「347/347H」という提案に文書の裏づけが必要なのは、このためです。複合表示だけで受け入れることはできません。

## 材料系統に共通する点

[IMOAのオーステナイト系参考表](https://www.imoa.info/molybdenum-uses/molybdenum-grade-stainless-steels/austenitic-stainless-steel.php)は、347をUNS S34700として示し、組成にニオブを挙げています。これは材料の一般的な背景です。特定の製品規格で納入される管の成分や状態を定めるものではありません。

供給者の等価表にも同じ限界があります。候補の表示を探す助けにはなっても、1つのヒートが2つの鋼種の全要求を満たすことは示せません。実際に発注した鋼種と、証明書の明示的な記載を求めてください。

## 調達で重要な相違点

| 確認項目     | 確定すべき内容                           | 重要な理由                                 |
| ------------ | ---------------------------------------- | ------------------------------------------ |
| 使用条件     | 温度、期間、繰返し、圧力                 | 時間依存の強度が設計に入るかどうかを決める |
| 製品規格     | パイプかチューブかの規格と版             | 要求は製品形状によって変わる               |
| 鋼種と状態   | 正確な表示、熱処理、該当する材料特性     | 短縮した表示では要求が落ちることがある     |
| 二重表示     | 納入材が主張する両鋼種を満たす根拠       | 化学成分の重なりだけでは足りない           |
| 設計上の承認 | プロジェクトコードと材料仕様に基づく承認 | 供給者の合意は設計承認の代わりにならない   |

この表は確認の手順であり、合否限界の一覧ではありません。限界値は選択した規格と案件仕様から取ります。

## 熱交換器管にも同じ原則が当てはまるか

チューブ規格は別に確認します。[ASTM A213/A213M-25の適用範囲1.2](https://store.astm.org/a0213_a0213m-25.html)は、HグレードがHなしの同種鋼種と異なる要求を持ち、クリープ破断強度が高いとしています。適用範囲はシームレスボイラ管、過熱器管、熱交換器管です。

ある規格で証明されたパイプが、材料名の類似だけでチューブ規格を満たすと考えることはできません。必要な寸法、肉厚基準、試験、材料状態を確認します。[A312/A269/A213の比較](https://jundapipe.com/blog/astm-a312-a269-a213-selection)は、適用範囲レベルの出発点になります。

## 代替提案への対応

供給者に提案鋼種を明示させ、発注からの逸脱をすべて列挙してもらいます。その一覧、材料証明書、技術資料を責任技術者に送ります。合否は該当する明細行ごとに記録し、発注書の記述を黙って書き換えないようにします。

Jundaは[347Hシームレスステンレス鋼管](https://jundapipe.com/products/347h-seamless-stainless-steel-pipe)を掲載しています。現行カタログには、347の供給項目やJISの等価性を別途確立した記載はありません。[製品カタログ](https://jundapipe.com/products)どちらの要件でも、正確な仕様を[お問い合わせページ](https://jundapipe.com/contact)から送り、提供可能な内容について書面の確認を得てください。